Q&A
顧客からよく寄せられる質問とその答えを紹介します。
A: 地下水循環法は過去に環境省の実証事業において採択された経緯があり、水質汚濁防止法上は使用制限を受けていません。条例については、すべてについて調査していませんが、当社では使用を制限されたことはありません。ただし、過去に地下水循環を制限された事例がある自治体もあります。規制の解釈と前例の有無などいくつかチェックすべき点があるかもしれません。地下水循環は浄化性能の安定や向上のため、また低コスト化、環境負荷の低減に相当の効果があることを前提としています。ただし、その趣旨とは別の目的で使うこともあり得ますので、利用の目的、技術的意義、環境影響などについて当然説明できることが重要です。この質問は同業者あるいは自治体の方々から大変多く聞かれます。具体的な各自治体での対応、事例などご興味があれば当方までお問い合わせください。（川原）
A: 特殊な化学物質の分解に寄与する菌はいろいろと発見されて、学術情報・特許情報などで公表されています。しかし、人工的に作られた化学物質などを分解するのに寄与する在来菌は、自然界に大量に存在しないのは当然です。したがって、現場から部分的なサンプルを持ち出して検査した結果、検出されなかったとしても、重大な問題ではありません。このことだけで、バイオレメディエーションの実施の是非を判定する材料にはなりません。最初は、検出されなくても実施中に検出されることもあります。もちろん、バイオレメディエーションの実施の是非については、それ以外にいくつかのチェックポイントがあります。この質問は工場のご担当の方から多く寄せられる質問です。バイオで低コスト化を図りたいと思い検査したけれど、分解菌が検出されなかったので断念するしかないのかというお悩みです。当社では一般の土着菌を活性化するため特殊な分解菌の有無は絶対条件ではありませんので、あきらめずに計画を推進できるようサポートさせていただきます。（川原）
※個別にいろいろなご相談をお受けしますが、ご相談者の秘密情報と当方のノウハウ情報などのはざまでなかなかFAQが充実できません。徐々に整理、更新しますが、深くお悩みの方はぜひ直接お問い合わせください。