お問い合わせ

 技術の詳細情報、業務契約の方法、費用に関することなど、こちらのフォーム(ページ最下段)からお問い合わせください。

Q&A

 皆様からよく寄せられる質問とその答えを紹介します。 個別にいろいろなご相談をお受けしますが、ご相談者の秘密情報と当方のノウハウ情報などもありますので、お悩みの方はぜひ直接お問い合わせください。

Q:バイオレメディエーションの実施のため分解菌の有無を調べてもらいましたが、検出されませんでした。実施は無理なのでしょうか?

  • A:特殊な化学物質の分解に寄与する菌はいろいろと発見されて、学術情報・特許情報などで公表されています。しかし、人工的に作られた化学物質などを分解するのに寄与する在来菌は、自然界に大量に存在しないのは当然です。したがって、現場から部分的なサンプルを持ち出して検査した結果、検出されなかったとしても、重大な問題ではありません。このことだけで、バイオレメディエーションの実施の是非を判定する材料にはなりません。最初は、検出されなくても実施中に検出されることもあります。もちろん、バイオレメディエーションの実施の是非については、それ以外にいくつかのチェックポイントがあります。この質問は工場のご担当の方から多く寄せられる質問です。バイオで低コスト化を図りたいと思い検査したけれど、分解菌が検出されなかったので断念するしかないのかというお悩みです。当社では一般の土着菌を活性化するため特殊な分解菌の有無は絶対条件ではありませんので、あきらめずに計画を推進できるようサポートさせていただきます。

Q:地下水を循環しながらバイオレメディエーションを行うことについて地下浸透規制に抵触しないのでしょうか?

  • A:地下水循環法は過去に環境省の実証事業において採択された経緯があり、水質汚濁防止法上は使用制限を受けていません。条例については、すべてについて調査していませんが、当社では使用を制限されたことはありません。ただし、過去に地下水循環を制限された事例がある自治体もあります。規制の解釈と前例の有無などいくつかチェックすべき点があるかもしれません。地下水循環は浄化性能の安定や向上のため、また低コスト化、環境負荷の低減に相当の効果があることを前提としています。ただし、その趣旨とは別の目的で使うこともあり得ますので、利用の目的、技術的意義、環境影響などについて当然説明できることが重要です。この質問は同業者あるいは自治体の方々から大変多く聞かれます。具体的な各自治体での対応、事例などご興味があれば当方までお問い合わせください。

Q:平成21年11月、塩化ビニルが新たに地下水環境基準になりましたが、テトラクロロエチレンのバイオ浄化の際に、塩化ビニルは副産物として発生しないのでしょうか?あるいは、塩化ビニルは分解されないのですか?

  • A:テトラ/トリクロロエチレンなどは嫌気環境下における土着菌による脱塩素化の作用があり、その作用をエンジニアリングして浄化しています。それらは分解の過程でジクロロエチレンや塩化ビニルなどに変化しながら、やがて無害なエチレン、エタンに分解されます。その過程は逐次モニタリングをすることで確認できます。一時的にそのような副産物が発生しても管理された区域内で最終的に分解されれば周辺環境への影響はありません。利用する材料や施工方法にもよりますので専門家による評価が必要です。当社では、塩化ビニルが環境基準になる前から現場データを蓄積しており、その安全性や管理方法などを具体的にご説明させていただいています。

プライバシー・ポリシー

 株式会社アースソリューションでは、お客様の氏名・住所・お申込のサービス内容等の個人情報の保護に関し、以下の取り組みを実施いたしております。

  1. 株式会社アースソリューションは、個人情報に関する法令およびその他の規範を遵守し、お客様の大切な個人情報の保護に万全を尽くします。
  2. 株式会社アースソリューションは、お客様の個人情報については、下記の目的の範囲内で適正に取り扱いさせていただきます。
    • お申込等のご本人の特定。
    • ご請求のあった資料をお届け、必要なご案内状、ご挨拶状をお届けするため。
    • その他当社サービスを提供するため。
    • 電話・電子メール・郵送等各種媒体によりサービスに関する販売推奨・アンケート調査および、景品等の送付を行うため。
  3. 株式会社アースソリューションは、お客様の個人情報を適正に取り扱うため、社内規定および社内管理体制の整備、従業員の教育、ならびに個人情報への不正アクセスや個人情報の紛失、破壊、改ざんおよび漏洩防止に関する適切な措置を行い、またその見直しを継続して図ることにより、個人情報の保護に努めてまいります。
  4. 株式会社アースソリューションは、お客様の個人情報については、上記利用目的を達成するため、業務委託先または提携先に委託する場合がございます。
  5. その場合は、個人情報の保護が十分に図られている企業を選定し、個人情報保護の契約を締結する等、必要かつ適切な処置を実施いたします。
  6. なお、法令等に基づき、裁判所・警察機関などの公的機関から開示の要請があった場合については、当該公的機関に提供することがございます。

提携機関

環境リスク支援センターサイト

トピック

生物検定によるPCBの簡易測定

生物検定によるダイオキシンの簡易定量

改正・土壌汚染対策法の解説

LinkIcon詳細・履歴